第1号は幕末のジョン万次郎ではないかといわれている。正式には日本が近代国家として成立した明治時代以降になるが、いずれにしても一般市民には観光を目的とした海外旅行は無縁であった。それでも、1901年初頭に発行された報知新聞の特集記事「二十世紀の豫言」では、20世紀中に海外旅行が一般化することが予測されていた。 日本人の海外旅行は大東亜戦争中から戦後にかけて日本政府による強い規制を受けてきた。外国への旅行は業務や視察、留学などの特定の認可し得る目的が無ければならず、1963年（昭和38年）4月1日以降は現金とトラベラーズチェックによる年間総額外貨500ドル以内の職業や会社などの都合による渡航が一般化されたが、これも旅行代理店を介して逐一認可された。戦前植民地であった朝鮮半島や台湾などへの旅行を除き[要出典]、一般の市民が職業上の理由や会社の都合ではなく、単なる観光旅行として自由に外国へ旅行できるようになったのは翌1964年（昭和39年）4月1日以降であり年1回500ドルまでの外貨の持出しが許された。さらに1966年（昭和41年）1月1日以降はそれまでの「1人年間1回限り」という回数制限も撤廃され1回500ドル以内であれば自由に海外旅行ができることとなり[1]、これ以降、次第に物見遊山[2]の海外旅行が広がり始めた。 これら自由化当初の海外旅行は費用も高額（50万円程度、現在の換算で300万円前後か）で、一部の富裕層に限られており、庶民には夢であった。テレビ番組「兼高かおる世界の旅」で紹介される世界各地のナレーション付き映像や、「10問正解して夢のハワイ」のキャッチフレーズで始まる「アップダウンクイズ」といった番組が人気を博していたのもこの頃であった。 一般化し始めたのは1970年代からで、1972年には海外渡航者数が100万人を突破。飛行機の大型化やドルが変動相場制に移行しての円高や旅行費用の低下が進み、韓国や台湾などの近隣国であれば国内旅行よりも多少高い金額ぐらいで旅行できるようになった。 1980年代後半のプラザ合意以後の1ドル＝80円台の円高時期には、国内旅行と海外旅行の費用が逆転するケースが発生するようになり、海外旅行者が大幅に増加した。その後円安に振れているものの、海外旅行は日本の周辺国への旅行を中心に一般化している。 日本国内の旅行よりもなぜ海外が安いかは不詳な点が多いが、一説には現地の物価や人件費の差などが指摘されている。 2001年のアメリカ同時多発テロ事件や2003年のイラク戦争等によって、海外におけるテロ行為のリスクがあらためて認識されるようになり、当該事件直後には統計的にも大幅な海外旅行控えが見られたが、現在は回復している。 しかし、20歳代の若年層に限っては、1990年代後半から減少傾向が続いている。考えられる原因としては、少子化の影響、昔と違って海外旅行に対して特別な印象を持たなくなったということ、そして正規雇用者より年収が低い非正規雇用者が1990年代後半から増加したことが挙げられている。また、2000年代後半からは原油価格の高騰の影響も懸念されている。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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